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静岡県立大学教員データベース


教員情報詳細


写真:尹 大栄

氏名
尹 大栄(YOON Daeyoung)
出生年月
1960年7月
所属・職名
経営情報学部経営情報学科 教授
経営情報イノベーション研究科 教授(兼務)
電話番号
054-264-5266
部屋番号
経営情報学部棟4401号室
Eメールアドレス
yoon(ここに@を入れてください)u-shizuoka-ken.ac.jp
ホームページアドレス(URL)
http://ai.u-shizuoka-ken.ac.jp/~yoon/
研究シーズ集
http://www.u-shizuoka-ken.ac.jp/file/130tyun.pdf

学歴

1988年3月 富山大学経済学部経営学科卒業
1993年3月 神戸大学経営学部経営研究科博士課程修了


学位

経営学博士(神戸大学・1993年)


専門分野

経営組織論、国際比較経営論、産業集積論、経営戦略論


担当科目

経営戦略論、地域産業の国際比較
経営戦略特論、地域産業クラスター特論、社会科学研究方法論
イノベーション論特殊講義 etc


主要研究テーマ

・企業経営の国際比較研究
・地域・地場産業の研究


所属学会

組織学会
企業家研究フォーラム
香港アジア太平洋学会
東アジア経済経営学会


主な経歴

東亜大学経営学部講師
イギリスManchester大学院客員研究員
イタリアFirenze大学客員研究員
モスクワ国立国際関係大学(MGIMO)客員研究員


受賞歴

2010年 韓国行政安全部長官賞


主な社会活動

高齢・障害・求職者雇用支援機構(静岡職業訓練支援センター):運営協議会委員〔座長〕
東アジア経済経営学会理事


主要研究業績

○著書
・『日系自動車メーカーの中国戦略』(共著)東洋経済新報社、2015年3月。
・『地域産業の永続性』(単著)中央経済社、2014年7月。
・『静岡に学ぶ地域イノベーション』(編著)中央経済社、2013年6月。
・『A Study on Investment Decision Support through Interconnection between National R&D Performance Evaluation and Budget Information』(共著)韓国科学技術情報研究院(KISTI)、2011年。
・『地域マネジメントと起業家精神』(共著)雄松堂、2008年。
・『日韓中企業の経営比較』(共著)税務経理協会、2005年。
・『国際経営論』(共著)学分社、2005年。
・『情報社会と経営』(共著)文真堂、1998年。
・『地域企業のグローバル経営戦略』(共著)九州大学出版会、1998年。
・『Engineering&Construction産業の韓国内外の現況と発展方案』(共著)産業研究院、1995年。

○学術論文
・「韓国食品企業の国際マーケティング戦略」(共著)『東アジア経済経営学会誌』第7号、2015年3月【査読付き】。
・「地場産業における共存共栄の取引制度」『組織科学』第47巻第1号、2013年【依頼論文】。
・「中国自動車市場における外資系自動車メーカーの戦略」『東アジア経済経営学会誌』第6号、2013年【依頼論文】。
・「3大眼鏡産地(日本、中国、イタリア)の国際比較分析」(共著)『経営情報イノベーション研究』第2巻1号、2013年9月。
・「南九州地域の焼酎産業における取引制度」(ワーキングペーパー)、2012年。
・「日本の地域産業における取引制度の一考察」『第27回東アジア経済経営学会国際学術会議論文集』、2012年。
・「環境会計を用いた環境経営戦略が企業業績に与える影響に関する研究」『第23回廃棄物資源循環学会研究発表会論文集』(共著)、2012年。
・Японский семейный бизнес(「日本のファミリービジネス」)『モスクワ国立国際関係大学論文集』(ロシアMGIMO大学、ロシア語)、2012年。
・「プラモデル産業」(査読付き)『地域イノベーション』(法政大学)、Vol.4、2012年。
・「日本の研究開発システムの現状と課題」(韓国科学技術情報研究院 KISTI、韓国語)、2011年。
・「地域産業の活性化に関する考察」『第25日韓経済経営国際学術会議』、2011年。
・「弱くなった日本企業、元気な韓国企業」『静岡アジア・太平洋学術フォーラム論文集』静岡県、2011年。
・「ファミリービジネスの危機マネジメント」『ファミリービジネス学会誌』(共著)、創刊号、2010年。
・「スペインの協同組合の町、モンドラゴン(Mondragon)への道」『経営と情報』、VOL22.NO2、2010年。
・「日本における地域伝統産業の課題」『東アジア経済経営学会誌』第2号、2009年。
・「静岡県の酒造産業に関する研究」『経営と情報』、VOL22.NO1、2009年。
・「環境変化と産業集積の適応能力―優れた産業集積の危機克服メカニズム―」『経営と情報』、VOL21.NO2、2009年。
・「眼鏡産地の福井県・鯖江市とイタリア・ベルンの比較研究」(共著)、『経営と情報』、VOL20.NO2、2008年。


教育・研究に対する考え方

「人から学ぶより、自ら学ぶ」ことのできる能力を学生に身に付けさせることを心がけている。学生たちが自ら学ぶ動機付けとなる様々な仕掛け(共同研究プロジェクトの編成、フィールド調査への参加、合同ゼミなど)の用意は欠かせないが、それには学生との人格的な対話が先行すべきと考えている。真摯な対話と共通体験(ゼミ活動など)を通じた信頼関係の形成こそ、教育の成果を左右する鍵と考えている。


研究シーズ集に関するキーワード

経営方式、企業統治(コーポレートガバナンス)、海外進出、海外現地経営、国際提携・合弁


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