グローバルナビゲーションへ

本文へ

ローカルナビゲーションへ

フッターへ



静岡県立大学教員データベース


教員情報詳細


氏名
中澤 秀一(NAKAZAWA Shuichi)
所属・職名
短期大学部社会福祉学科(社会福祉専攻)准教授
Eメールアドレス
nakasyu(ここに@を入れてください)u-shizuoka-ken.ac.jp

学歴

1991年3月 静岡大学人文学部経済学科卒業
2002年7月 中央大学大学院経済学研究科博士課程単位取得満期退学


学位

経済学修士(中央大学・1995年)


専門分野

社会政策、社会保障


担当科目

社会保障論、公的扶助論、社会保障制度論、社会福祉論、ソーシャルワーク実習指導、社会福祉演習、保育実践演習・卒業研究、公的扶助


主要研究テーマ

・ディーセント・ワーク
・最低生計費と社会制度
・若者と労働組合


所属学会

社会政策学会
日本保育学会


主な経歴

横浜国際福祉専門学校 児童福祉学科 非常勤講師
大月市立大月短期大学 経済科 非常勤講師
中央大学 経済学部 兼任講師
静岡福祉大学 社会福祉学部 非常勤講師
静岡英和学院大学 人間社会学部 非常勤講師
静岡大学 人文社会科学部 非常勤講師


主な社会活動

静岡県労働研究所・主任研究員                    
中央大学経済研究所・客員研究員
労働運動総合研究所常任理事
社会政策学会社会保障部会世話人
静岡県社会保障推進協議会副会長


主要研究業績

資本制経済における「家族」の変容、中央大学経済研究所年報、第29号、p369~388、1999年
『税・社会保障・賃金の「個人単位化」「ライフスタイルの選択に中立な社会制度」に対する考え方の素案』をどう読むか、静岡県労働研究所所報、第6号、p15~18、2003年
ライフスタイルの選択に中立な税制―配偶者控除・配偶者特別控除を中心にして―、経済研究、第8巻2号、p67~78、2003年
社会制度の「個人単位化」についての考察―年金制度を中心にして―、静岡県労働研究所所報、第7号、p11~17、2004年
ライフスタイルに中立な年金制度の確立に向けて、経済学論纂、第45巻、p231~246、2005年
賃金論のまとめ―これからの賃金運動に向けて―、静岡県労働研究所所報、第14号、p9~15、2007年
経済団体と労働団体の社会保障プラン―年金制度を軸にして―、静岡県労働研究所所報、第15号、p4~12、2007年
 「―静岡県最低生計費試算調査結果―若年単身世帯(25歳男性)の結果」、静岡県労働研究所所報、第19号、p4~12、2010年
「若者は労働組合に何を期待するか―大学生の意識調査から」、経済、No.183、p68~78、2010年
「静岡県最低生計費試算調査結果―50歳夫婦+未婚子2人世帯の結果」、労働総研クォータリー、No83、p38~49、2011年
「現代版マーケット・バスケット方式による貧困の測定」、貧困研究、Vol.7、p75~82、2011年
『これだけは必要だ!静岡県の最低生計費』、本の泉社、2012年
「賃金と社会保障の関係―フランスが示唆するもの―」、月刊全労連、No.86、p1~10、2012年
「若手組合員たちの労働組合への意識調査から」、経済、No.210、p70~74、2013年
「若手組合員は労働組合をどうみているか―聞き取り調査から見出されたこと」、労働総研クォータリー、No92、p41~48、2013年
「若手組合員のリアル」、静岡県労働研究所所報、第26号、p19~28、2014年
「学生の労働組合に対する認識―知識・イメージ・加入意向~アンケート調査(第6回)の結果より~」、労働総研クォータリー、No95、p42~49、2014年
『変化の中の国民生活と社会政策の課題』、中央大学出版部、p147-163 、2015年
「続・若手組合員は労働組合をどうみているのか―聞き取り調査から見出されたこと」、労働総研クォータリー、No.98、 p45-51、 2015年
「現代の若者の意識と行動―組織化に向けての課題」、月刊全労連、No.222、 p1-11、2015年
「特集にあたって(【特集】社会保障・税一体改革後の医療・年金・子育て支援政策)」、大原社会問題研究所雑誌、685号 、p1-4 2015年


教育・研究に対する考え方

受動的に「やらされる」のではなく、能動的に「やる」ようになってもらいたい。教員に強制され、やらされたものよりも、自分の意志で学んだものの方が、後々に血となり肉となるからである。
教員の役目は、その手助けとなるような知識や助言を提供することであると考えている。


モバイル表示

PC表示